トラックの増トンと減トン

コラム

トラックの減トン・増トンとは?積載量を調節するメリットを紹介

トラックの積載量はもともと決まっているもので、その範囲で積むものだと思っている方が多いのではないでしょうか。トラックには、積載量を調整する、減トン・増トンという方法があります。

この記事では、トラックの減トン・増トンについて、誰にでもわかるように解説していますので、ぜひ参考にしてください。まずは、「トラックの減トン・増トンとは何か」から解説します。

 

トラックの減トン・増トンとは何か

トラックの減トン・増トンとは、言葉の通り積載量を増やしたり減らしたりすることです。例えば中型トラックのフレームを改造することで、最大積載量を4トンから6トン、6トンから8トンへ増やすことができます。

 

トラックを減トンする方法

トラックの減トンは、クレーンやコンテナなどを装着することによって、車両重量を増やすことで、最大積載量が減トンされます。他にも重さのあるフロントバンパーをつけることや、タイヤの強度を下げることで、減トンする方法もあります。

 

トラックの減トンで積載量を減らすメリット

トラックの減トンのメリットは、自賠責保険や自動車税の金額を下げることができる点です。自賠責保険や自動車税の金額は、トラックの最大積載量によって決定するため、トラック事業者にとってランニングコストの節約につながります。

ただし、積載量が減ることはもったいないケースも多いので、積載量を減トンすることによって機会損失がないか慎重に検討し、税金や保険料でコストカットできる金額と比較する必要があります。

 

減トンは2トンが目安

自賠責保険は最大積載量2トンが大きな境目となり、保険料が変わります。そのため、減トンは2トンを目安に検討しましょう。

 

トラックを増トンする方法

4トントラックの車両総重量は11トン未満まで引き上げられているので、増トンが可能です。フレームや車軸を改造することで、タイヤホイールのナットの穴が増やされ、8トンといった荷物も積めるように強化されます。

これ以上大きい大型トラックでは、車両総重量ギリギリなので増トンは物理的に不可能です。よって、増トンは4トントラックにだけ行えると考えて良いでしょう。

 

増トントラックは違法?

トラックの改造と聞いて「積載量を増やしたり減らしたりするなんて、違法ではないのか」と思った方もいるかもしれません。しかし、違法にならない範囲の改造であれば問題ありませんので安心してください。

コンパクトな車体でたくさんの荷物を運べる増トントラックは、トラック事業者からのニーズが強く、メーカーが特別仕様車として増トントラックを販売しているくらいです。

 

トラックの増トンで積載量を増やすメリット

トラックの増トンで積載量を増やすメリットは、車両の本体価格を抑えながら、多くの荷物を積める点です。大型トラックは車両の本体価格と維持費がとても高額です。

右肩あがりの物流市場の中で、いくらニーズが増しているからと言って闇雲に大型トラックを保有しても、運転できるドライバーも希少であり、高額な維持費を回収できる保証もありません。そこで、中型トラックを増トンしてたくさんの荷物を運べるようにする事業者が多いのです。

 

メリット1| 最大積載量が増える

増トンのメリットは、何より最大積載量が増えることです。これまで4トントラックに荷物を積みきれなくて、何度も往復して配送したりトラックを増やしたりして対応してきた配送。

それが、増トンすることで、1往復・1台で済むかもしれないのです。改造の費用がかかっても、この業務効率化は事業者やドライバーにとって大きなメリットです。

 

最大積載量とは

最大積載量とは、トラックに何kgの荷物を積めるかという数値です。その数値は、

「車両総重量-車両重用-(乗車定員×55kg)」

で計算します。

 

メリット2| 大型トラックよりも車両費や維持費が安くなる

メリットの2つ目は、大型トラックよりも車両費や維持費が安くなることです。増トントラックは基本的に4トンなので、車両の本体価格や維持費は4トンに準ずる費用です。

また、使用部品も4トントラックと同じものが多いので、修理や補修に関しても大型トラックよりも安価にできることもメリットです。

 

まとめ

いかがでしたでしょうか。トラックの増トン・減トンとは、どんな仕組みなのかを解説しました。トラック事業において利益をしっかり出すためには、配送効率とコスト管理が必須です。増トン・減トンをうまく活用することで、効果的にトラック事業を営んでいきましょう。

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川合智

川合 智

運送業許可のプロ事務所「行政書士法人シフトアップ」の社長★トラック運送会社に12年勤務後に開業。著書【行政書士のための運送業許可申請のはじめ方】★行政書士向けに運送業許可を教える「くるまスクール」主催者

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